メディアの衰勢

　映画が劇場を衰退させ、テレビが映画を衰退させ、ネットがテレビを衰退させ、の因果応報かと思いきや、どうもそうではないらしい。

映画館の現状と将来像
　映画全盛期である1960年頃では、年間入場者数は10億人前後で推移
　1996年には、全盛期の約10分の1の1億1千万人にまで減少し、１億人を割る寸前
　1998年には１億5千万人台にまで回復

　この情報が正しければなのだが、テレビの普及が直接、映画館の入場者数に影響したわけではないようだ。

テレビやパソコンなどの普及率をグラフ化してみる
1966年にはわずか0.3％だった普及率も急速に伸び、1972年には61.1％と半数を突破。1975年には90.3％と「10世帯のうち9世帯までがカラーテレビを保有」

　映画全盛期である1960年頃は、テレビは、まだ普及されておらず、1972年には61.1％と半数とは、全世帯での統計だろう。

西村雄一郎著「黒澤明封印された十年」
１９６６　映画館総数４，２９６館　入場者数　３４，５８１万人
１９６９　映画館総数３，６０２館　入場者数　２８，３９８万人
１９７０　映画館総数３，２４６館　入場者数　２５，４８０万人
１９７２　映画館総数２，６７３館　入場者数　１８，７３９万人
１９７３　映画館総数　　　　　館　入場者数　１８，５３２万人
１９７５　映画館総数２，４４３館　入場者数　１７，４０２万人

　映画全盛期10億人いた入場者数は、1966年には、すでに半数以下となっている。そして、1972年で1．８億人まで減少。この頃、テレビは全世帯の半数しか普及していないのだから、因果関係は成立してないことになる。

　テレビ局の減収がニュース記事になったのは、つい最近だ。

テレ朝、テレ東は最終赤字　民放４社減収　2009/05/15 21:05更新
景気後退で広告収入が落ち込んだことに伴い、複合施設「赤坂サカス」の開業で不動産収入が伸びたＴＢＳホールディングス（ＨＤ）を除く４社が減収を記録した。各社ともコスト削減を進めたが、全社が営業減益となり、テレビ朝日とテレビ東京は最終赤字に転落した。


民放キー局、全社でスポンサー広告２ケタ減　（2010年2月5日19時22分 読売新聞）
デフレ
　在京民放キー局５社の２００９年４～１２月期連結決算が５日出そろい、フジ・メディア・ホールディングスを除く４社が減収だった。

インターネット
商用のインターネット利用についてはまだ歴史が浅く、概ね1990年代後半に入ってからである。2000年代初頭までは個人向け接続サービスの大半は低速なダイヤルアップ接続であり、従量制の課金が多くみられた。定額のブロードバンド接続サービスが低価格で提供され，爆発的に普及しはじめたのは2001年になってからであった。同時期に携帯電話でもインターネットへの接続サービスが提供されるようになり、携帯電話でのインターネット接続も一般化する。

　インターネットの普及は、2001年頃からとするなら、テレビの減収はやはり景気後退によるものだろう。

国内ネット普及率75.3％、光回線世帯は4割に--総務省調べ
　調査は2009年1月に、20歳以上の世帯主がいる世帯およびその家族と、常用雇用者規模100人以上の企業を対象に実施。それぞれ4515世帯、2012社の有効回答が得られた。
　その結果、インターネットの利用者数は9091万人、人口普及率は対前年比23ポイント増の75.3％となった。また、世帯におけるブロードバンド回線の割合は73.4％（対前年比58ポイント増）で、このうち光回線は39.0％と前年比7.7ポイント増と大幅に進展した。

　ブロードバンド回線にしも、まだ7割、光回線にしても4割も普及していない。

　第一次オイルショック、1973年。
　第二次オイルショック、1979年。
　1972年の映画館乳所者数、（全盛期）1．8億人。

　映画の衰退は経済活動とまったく関係がない、ということだ。
　テレビ局は今までのメディアとは違って、企業というスポンサーに大きく依存していたので、景気後退による影響も大きかった、ということだ。

　テレビの普及を待たずに映画は衰退していき、ネットの普及を待たずにテレビが減収していく。テレビが9割も普及していたのに、ブロードバンド回線にしも、まだ7割という普及率にして、テレビ局の減収は景気後退が原因だという。

　元々、テレビは経済活動の発展のため、という国策での許認可制である。経済活動が後退してしまっては、広告収入が得られず、減収になるのは当然だ。独自に収益を上げる商品がないところから衰退が始まるはずだ。

　テレビメディアが政治に影響を与えたのなら、皮肉にもそれは自分で自分の首を絞めたことになる。
　オタク人気に注目した麻生政権にしても、政権交代に注目して誕生した民主党鳩山政権にしても、テレビ局の絶大なる影響力があったればこそと、テレビ関係者が思っているのだったら、それこそ因果応報というものだ。